原価償却費の計算

原価償却費の計算は、少し理解を深めれば自分で計算ができますし、ソフトを使えばさらに簡単に行うことができます。

減価償却費は、普通に暮らしている人であれば、あまりなじみのない事かもしれませんが、企業会計を行っている人や、事業主の人にとっては必ずといってよいほど関わってくるものです。

減価償却費というのは、ある計算法をもとにして算出して生じる費用を指します。その計算方法とは、例えば企業が、何らかの設備などを新たに作ることとなったとします。

その費用を計上してしまうと、業績が悪くなってしまう一方で、固定資産には費用がかからななくなってしまいます。その結果、利益が本来の利益よりも大きく出てしまうこととなります。

定率法などによる減価償却費の計算方法

このようなサイクルによって、費用と売り上げのバランスが実際とは違う計算になってしまうのです。この誤差を生まないために、長期にわたって使用するものに対しては、いっきに費用として扱うのではなく、バランスを見て費用化をしていきます。

そうすることで、売り上げと費用のバランスが明確に算出できるようになります。これを原価償却費と言います。

原価償却費の計算は、定額法、定率法、級数法、そして生産高比例法という4つの原則に基づい行います。

最初の3つの方法は時間に基づき原価償却費を出すのに対して、生産高比例法は活動量に基づいて算出されます。原価償却費の計算方法は方式だけを見ると、簡単にできるような気がしますが、実際には、様々な条件を元にして算出しなければなりません。

減価償却費の計算とパソコン

目安として計算をする場合には、原価償却費の計算ができるソフトやサイトが多く出回っているので、それに必要事項を記入するだけで原価償却費の目安を算出することができます。

基本的に取得額と、固定資産を取得してから、それが使えなくなるまでの試用期間のようなものを指す、耐用年数が計算をする上で必要となりますので、あとは該当する計算方法を選べば算出できるものがあるようです。

いくつかの計算方法がありますが、日本の企業では有形固定資産であれば定率法を使う場合が多く、無形固定資産であれば定額法を用いる場合が多いようです。

原価償却費の計算は、一見複雑そうに思えますが、ある程度の知識を深めれば自分でも目安として計算を行うことができるでしょう。この計算ができるようになれば、合理的に費用化することができるので、企業の経費と売り上げを把握することができるでしょう。